Binance(バイナンス)上場廃止から分かる、「危ない」仮想通貨の見分け方

Binance(バイナンス)は2019年2月22日をもって、現在上場している銘柄より5種類を取引廃止にすることを決定しました。この手続きは取引所内に用意されている、Binance独自の基準に沿って行われています。

その精査状況は厳しいことでも知られており、私たち投資家にとっても役立つ指標となるでしょう。今回は、Binanceの上場廃止基準を参考に、危険な仮想通貨の見分け方を紹介していきます。詐欺コインやダメコインに足を引っ張られないように、しっかりと銘柄の選択眼を養っていきましょう。

Binance(バイナンス)5つの上場廃止銘柄を発表

Binance(バイナンス)はHuobi(フォビ)やOKEx(オーケーイーエックス)と共に、世界三大取引所の1つに数えられており、その取扱い銘柄数は160種類以上にも上ります。その上場銘柄は主にユーザーの投票によって決められていますが、中には上場廃止が行われる通貨も存在します。

2019年2月16日の発表では、今月15日に合計5種類の仮想通貨を上場廃止にしたことが分かりました。この5種類の内訳は以下の通りです。

・CloakCoin(CLOAK)
・SALT(SALT)
・Modum(MOD)
・Substratum(SUB)
・Wings(WINGS)

上記5銘柄は日本では馴染みの薄く、海外取引所の中でもマイナー通貨に属します。これらの通貨、もしくは通貨ペアは2月22日午前10時をもって削除される予定です。それまでの時間で出金が可能なので、取引に関わっていた方は引き上げが必要となります。

では、Binanceでは一体どのような基準で上場廃止銘柄が決定されるのでしょうか。

Binance上場廃止基準から見るダメなコインの見極め方

Binanceでは上場が決定し取引が開始された銘柄でも、プロジェクトの進捗具合によって取引が廃止されることがあります。Binanceの上場廃止基準は主に以下の項目に沿って決定されます。

・プロジェクトコミットメント
・プロジェクト開発の進捗速度
・プロジェクトアップデートのレベル・質
・ブロックチェーンやスマートコントラクトの安定性
・デューデリジェンス(投資対象の詳細調査)への対応
・詐欺的行為の証拠
・仮想通貨としての持続可能性

上記の要素をすべて検証材料に入れ、仮想通貨の将来性や健全性を評価していくということです。このBinanceの評価方法は、単に上場廃止の銘柄を決めるだけの役割ではなく、投資家にとっても大いに役立つと言えます。

たとえば、特定の仮想通貨に投資したい場合、どのように銘柄を選ぶでしょう。周りの人が買っているから、という理由で銘柄を選ぶ人もいるかもしれませんが、理想としてはその銘柄の将来性を広く精査して行うべきです。

Binanceの基準でいえば、特に「プロジェクトコミットメント」、「仮想通貨としての持続可能性(発展性)」、「詐欺的行為の証拠(詐欺の疑いがある)」の3つの要素が参考になります。

もし仮に、ダメなコインにお金を投じてしまうと、誰しもがイメージする通り結果は散々なものになるはずです。いつまで経っても価格が上昇せず、価格は下落の一方、もしかしたら投資したはずの資金が盗まれてしまう危険性だってあるのです。

そのため、仮想通貨の投資対象は慎重に検討を行う必要があります。ここでは、そんなダメコインを見極める方法を詳しく解説しています。

プロジェクトコミットメント

仮想通貨にはそれぞれプロジェクトが存在し、日夜システムの開発や事業の促進が行われています。たとえば、イーサリアム(Ethereum)には4つのアップデートを予定したプロジェクトが組まれ、最終的には完全なスマートコントラクトシステムを目指して開発が進みます。

プロジェクトの進捗状況はロードマップの更新や、開発チームの発表(Twitterや公式サイト)などで把握できます。しかし、中にはプロジェクトの開発が思うように進んでいなかったり、ほとんど内容が公表されていない場合もあります。

その原因は、開発チーム内部での抗争や資金不足、技術的トラブルなどですが、投資対象としてマイナス要因にもなりかねません。自体が深刻化すると通貨価値にも悪影響を与えるなど、通貨自体の存続にも関わります。

仮想通貨としての発展性

仮想通貨として発展する可能性があるか、持続的な事業継続が可能か、といった条件も銘柄選びでは重要です。その意味で、仮想通貨はベンチャー企業に投資するのに似ています。

事業(プロジェクト)を継続するには当然開発資金が必要で、その資金が捻出できるだけのビジネスモデルが要となります。

時価総額2位のリップル(Ripple)を例に挙げると、世界100以上の金融機関との提携関係とネットワーク構築、法定通貨間に仮想通貨を導入した低価で迅速な国際送金サービスなど、ビジネス構想とその実現に具体的な行動を起こしていることが現在の人気に繋がっています。

詐欺的な側面がある

どれだけビジネスモデルが有望な仮想通貨でも、開発者、事業者としての信頼を備えていなければなりません。仮想通貨、特にICO界隈では投資家の資金を持ち逃げする詐欺行為も増えており、非倫理的な事業者には十分に注意する必要があるでしょう。

公式サイトにしっかりとホワイトペーパー(事業計画書)が公表されているか、情報公開は定期的に行われているか、プロジェクトが順調に進んでいるかなど、事業者の行為や発言によって信頼性を評価します。

まとめ

Binanceでは定期的に上場廃止手続きを行っており、今回もその一環として行われました。これだけ有名な取引所から上場廃止が行われるということは、取引所に上場したからといって絶対に安全な通貨とは言い切れないということです。

Binanceなど大手取引所に上場した通貨は総じて値上がりしますが、だからといって安心はできません。将来的な通貨の価値は、投資家自身がしっかりと情報を集め、健全性や将来を熟慮していく必要があります。

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