2019年にマイニングすべき暗号資産とは?

マイニングは、暗号資産を保有するための手段として2017年ごろから世の中で広く知られるようになりました。しかしながら、現在多くの暗号資産マイニングにおいて、ASIC機器というマイニング専用のマシーンが必要になっています。

この記事では、どの暗号資産が一般家庭用PCに搭載されたGPU/CPUでマイニングすることができるのかご紹介します。

はじめに
2019年にCPUでマイニングできる暗号資産とは
2019年にGPUでマイニングできる暗号資産とは

はじめに

ビットコインが生まれた初期の時代は、CPUによってビットコインマイニングをすることができました。その後、さらに高速の計算ができるGPUによるマイニングが人気となっています。

暗号資産の価値が高まってくると、さらなるマイニング効率を求めて専用のチップを使ったASICマイニング機器が発明されました。

しかしASICマイニングはマイナーの中央集権化を引き起こすこともあり、分散型台帳技術にとって課題となっています。

2019年にCPUでマイニングできる暗号資産とは

Monero

Moneroは2014年に立ち上げられた暗号資産です。この資産は、取引の匿名化を売りにしています。MoneroはPoWアルゴリズムを採用しており、一般のパソコンに搭載されているCPUでマイニングすることが可能です。

MoneroをCPUでマイニングするためには、まずウォレットを作成する必要があります。

Binanceのような大手暗号資産取引所でアカウントを作成するか、Monero公式サイトからウォレットをダウンロードするか選択することが可能です。

注意すべきなのは公式サイトからウォレットをダウンロードすると、すべての取引情報をインストールする必要があるので、マイニングの準備ができるまでに時間がかかりすぎることです。必要なデータ容量も大きくなるので、大容量のデータを保管できるストレージも必要となります。

Dogecoin

Dogecoinは2013年12月8日に生まれた暗号資産です。この資産は、”コミック通貨”として知られています。

現在では有名な暗号資産の一つとなっていますが、当初はビットコインのパロディ通貨として扱われていました。犬のデザインが特徴的な通貨です。

暗号資産市場では2億ドル近くの時価総額を誇り、投資・マイニングするには最適でしょう。

Dogecoinマイニングの設定もMoneroと同様に簡単です。

最初に自身のウォレットへのアドレスを用意します。その後マイニングプール(マイニングをするグループ)でアカウントを作成して、自分のウォレットアドレスを入力します。

適切なマイニングプログラム(パソコンのOSによって異なる)を選んで、自分のパソコンにダウンロードすればマイニングを開始することができます。

Zcash

ZcashもCPUによるマイニングが可能です。ビットコインをベースとして作成された暗号資産ですが、ビットコインと違ってプライベートチェーンを使っていることが特徴です。

ユーザー自身で資産取引の追跡を行うことができ、ブロックチェーンに公開する情報を自分で決めることが可能になります。

以下の大手暗号資産取引所で取引することが可能なので、マイニングをした通貨を使って取引をすることも簡単にできます。

マイニングの手順ですが、Dogecoinと同様に

自分のウォレットを作成する
マイニングプールに登録して、アカウントを作成する
マイニングソフトウェアを自分のパソコンにインストールする

といった手順となります。

2019年にGPUでマイニングできる暗号資産とは

Bitcoin Gold

Bitcoin Goldは2017年10月24日に公式に立ち上げられました。この暗号資産の特徴としては、暗号化アルゴリズムにSHA-256を採用せずEquihashを使っている点です。これにより、ASICによるマイニングはできません。GPUによるマイニングが主になりますが、大手マイニング企業はASICを使ったマイニングの方が効率よくマイニングできるので、Bitcoin Goldを選択することは少ないです。なので、Bitcoin Goldは中小企業や個人によってマイニングされていることが多いです。

ビットコインよりもブロックサイズが大きく、より多くの取引を処理することができます。

Zencash

ZencashはZerocoinプロトコルという規格の暗号資産で、2017年5月に開発されました。開発の目的としては、身分証明データの記録やデータ・資産の保管などです。取引の匿名化のためにzk-SNARKsという技術を採用しています。ビットコインよりも多いノード数を保有しており、広いネットワークを持つこともメリットとして挙げられます。

R&D企業であるIOHKと提携しており、政府レベルでのシステム開発を進めているようです。